こんにちは。FPの河野です。
今回は私達FPが今までの中でいつどんな時が相談の頻度が高くなるのか気になる方も多いかと思います。実際に人生生きていく中で変化がある時期もあるかと思います。
その変化の時がライフプラニングの見直しの時期や資産形成を始める時期かもしれません。
金融商品である生命保険。こちらの世帯加入率はなんと約88％。
15年前は約95％だっと事を踏まえると緩やかに減少傾向ではあるものの、10世帯に８〜９世帯は何かしらの保険に加入していることになります。生命保険以外の金融商品に加入している世帯で計算するともっと高い数字になります。
これほど私たちにとって身近な金融商品ですが、ご自身のライフプランの変化等により、金融商品の新規加入や見直しを検討する際に「どのように考えるべきか分からない」と悩まれる方は少ないでしょう。
今回はそんな事をテーマに深掘りをしていきたいと思います。
これから検討される方、家計の見直しをされたい方、是非参考にして頂きたいと思います。
金融商品（保険含）を検討し始めるきっかけ
FPの相談事例というと、すでに加入している毎月・毎年の掛け金を抑える等の『見直し』を想像される方も多いかと思います。
ただ、見直しの相談があるという事は当然最初に加入した過去があるという事です。ではどういった時に新たに検討される方が多いのか。
👉ご結婚や、ご出産などをきっかけに相談に来られる20代〜30代のお客様が多いです。既に金融商品に加入しているお客様でも『独身時代に加入したままので大丈夫なのか？』等、結婚を機に確認される方が多いと感じます。
※共働きでお子様がいらっしゃらないと独身時代のままの金融商品を継続した方がいいケースもありますが、お子様の教育準備や住宅購入など、比較的大きなお金が関わるイベントが想定される場合は、それに合わせて金融商品の見直しを行う事をお勧めします。
他にどんな時に検討すればいいの？
上記のケースは多くの方が検討や見直しをする時期と考える方が多いのですが、その他のケースで検討をしてもいい時期というのをお伝えしたいと思います。
個人的には、働き方が多様となっている令和時代。転職や独立。様々な働き方にチャレンジしていく方が多くなるでしょう。そんな働き方の変化の際にも是非、金融商品の事も思い出してほしいのです。
なぜか・・・
会社員の方と個人事業主・フリーランスの方では、受けられる社会保障（健康保険や公的年金）が大きく変わります。金融商品の中でもご自身で備える保険については是非思い出してほしいです。
では具体的に会社員と個人事業主・フリーランスではどのように社会保障は違うのか・・・？
会社員と個人事業主・フリーランスで比較すると受けられる社会保障は皆様もご承知の通り、会社員の方が大きいと言えます。
具体的な例３つ上げます。
まず一つ目に、病気で働けなくなった場合
👉会社員で病気になって働けなくなった場合、原則として加入している健康保険から傷病手当金が受け取れます。この傷病手当金は給与の約2/3は原則保障される為、いきなり収入が途絶える事はありません。
一方、個人事業主・フリーランスはそういった保障がありませんので収入が途絶えてしまうことがあります。健康保険での保障が会社員に比べ手薄になっている分、個人での備えが重要となってきます。
また、万が一ご自身が亡くなった場合に遺される家族が受けられる保障にも違いがあり、こちらも会社員の保障が充実していると言えます。
二つ目に公的年金
👉将来受け取れる年金についても会社員と個人事業主・フリーランスでは違いがあります。会社員は国民年金と厚生年金の２種を受け取れることが可能です。
会社員の方はお分かりと思いますが、厚生年金保険料は給与の約18％となり、半分を会社が負担してくれており、残りの半分9％を給与から引かれます。給与から引かれることで負担は生じますが、将来の年金を確保する原資でもあります。
この厚生年金が国民年金の上乗せ部分になるわけです。
では、個人事業主・フリーランスはというと、先の厚生年金部分がなく、国民年金のみの支給となります。厚生年金保険料を支払っていませんので負担は少なくて済みますが、その分将来の支給額は当然少なくなります。
会社員と比べ、月々約10万程受取れる額が少なくなると言われていますからなるべく若いうちに準備する事をお勧め致します。
三つ目に退職金
👉こちらは、皆様ご存知の通り会社員であれば退職金制度のある会社では退職金が支給されます。
一方、個人事業主・フリーランスは退職金はありません。定年がなく生涯現役で働き収入を得られる特徴もありますが、高齢になるにつれて病気のリスクも増えてきます。年金同様、老後の備えをしていくことをお勧め致します。
社会保障までは相談の中でもそこまで意識が回らない方も多いです。特に独立してチャンレンジする方が多い時代だからこそ、社会保障や金融商品、保険の理解を深めていくことが重要と言えそうですね！
では、どのように見直しをしていけばいいのか。
結論は、FPに相談されることをお勧め致します。
理由は、私の以前の記事でも増えていますが人間一人一人資産状況や働き方、それぞれが全く違うからです。
例えばご夫婦の相談で多いのが『どのくらいの死亡保障を準備すべきか』等のご相談を依頼頂きます。先に触れた様に、その方に合う保障額は受けられる社会保障や金融資産、持ち家の有無などによって大きく異なり様々な要素が複合的に絡み合っています。
その為、インターネット上やYouTube上で公開されている保障の目安や世帯平均などの金額はほとんど意味をもちません。
実際、金融商品と聞くと『商品』についてお話をしているイメージを持たれる方が多いと思いますが、現状分析やマネープランニングの立案などの下準備がとても重要でここに多くの時間を使います。この部分を丁寧に行う事でスムーズに金融商品を選べるようになります。
大変忙しい世の中です。
先程の例の様に社会保障などを含めますとご自身で情報収集や整理をするとなると中々大変な作業と言えます。
金融商品は長い目で見るととても高い買い物です。目先のめんどくささで大きいお金を無駄にしてほしくはありません。
めんどくさいのは長い人生を考えれば一瞬の出来事かもしれません。インターネットが手放せない現代で情報収集するには大変ありがたい世の中です。
この記事にたどり着いた皆様には是非ご自身に合ったご自身だけの金融商品に辿りつく事を祈っております。
長々とお読み頂きありがとうございました。
（執筆者・ファイナンシャルプランナー 河野 靖史）
大手生命保険会社に就職後、１社専属商品だけではお客様のニーズには合致が困難と大手総合金融会社に転職。大手総合金融会社での経験を経て現在は独立系FPとして現在の会社に所属。担当顧客４００人を超え、法人実務経験も豊富に持つ。
